フランス軍が去った後
2023年の夏から秋にかけて、サヘル地域で衝撃的な出来事が連続した。ニジェールでクーデターが起きた。そして、マリ・ブルキナファソ・ニジェールの三カ国が、フランスの駐留軍に「撤退」を要求した。
フランスはアフリカに「テロ対策」の名目で数千人の兵士を展開し、20年以上この地域の安定を支えてきた。しかしクーデター政権は、フランスを「新植民地主義の象徴」として追い出し、代わりにロシアの民間軍事会社（ワグネル、現アフリカ軍団）を招いた。
この転換が示すのは、アフリカにおける「影響力の争奪戦」が新たなフェーズに入ったという事実だ。旧宗主国の欧州勢は後退し、中国・ロシア・トルコ・湾岸諸国が激しく存在感を競っている。
2050年の世界：アフリカなしでは語れない
アフリカの地政学的重要性の根源は、一つの数字にある。
2050年、アフリカの人口は25億人を超え、世界の新生児の3人に1人がこの大陸で産まれると予測されている。世界中が少子高齢化と労働人口の縮小に悩む中、アフリカだけが「若者の爆発」の真っ只中にある。
これは単なる人口統計ではない。生産年齢人口が増加するアフリカは、21世紀後半の世界の製造業・農業・エネルギー供給の重要な担い手になる可能性がある。そして、アフリカの地下には世界最大の未開発のコバルト・リチウム・レアアースが眠っている。EVバッテリーの核心材料だ。
脱炭素を進める世界にとって、アフリカの資源は石油時代の中東に匹敵する「戦略的フロンティア」になりつつある。
中国の「インフラ外交」：善意か罠か
現在のアフリカで最大の存在感を持つのは中国だ。一帯一路の名のもとに、中国はアフリカ全土に港湾・鉄道・道路・電力インフラを建設してきた。内政不干渉を掲げ、民主主義や人権という条件をつけない中国の「無条件の援助」は、欧米のコンディショナリティに疲れた多くのアフリカ指導者にとって魅力的だった。
「債務の罠（Debt Trap）」という批判がある。スリランカのハンバントタ港が典型例として語られる。しかし専門家の間では、この「罠」論が誇張されているという指摘も多い。多くのアフリカ諸国において、中国の融資は他の選択肢がない中での貴重なインフラ投資として機能しており、意図的な「罠」ではなく「双方の計算違い」がある場合が多い。
より深刻なのは、別の問題だ。中国が設置した通信インフラ（ファーウェイの4G・5G網）を通じて、デジタルデータがどこに流れているか。中国企業が建設した港湾や空港が、将来的に軍民両用として使用される可能性があるか。「インフラの支配」が長期的な「情報と安全保障の支配」につながるリスクだ。
ロシアの別の戦略：混乱の利益
ロシアのアフリカ戦略は中国とは本質的に異なる。中国がインフラと経済で存在感を広げるのに対し、ロシアは「混乱の活用」で影響力を拡大する。
ワグネル（現アフリカ軍団）はサヘルで軍事政権の警護を引き受け、見返りに金鉱山・ウラン鉱床の採掘権を独占している。これは経済的な収益だけでなく、地政学的な「フットプリント」の拡大だ。
ロシアにとってのサヘルの不安定化には、もう一つの利益がある。この地域の治安が悪化するほど、大量の難民が地中海を越えてヨーロッパに向かう。その難民問題がEUの政治を分裂させ、ウクライナ支援への集中力を削ぐ——これが、ロシアの計算の一部だという分析がある。
資源の呪いという構造問題
コンゴ民主共和国（DRC）は世界のコバルト供給の約70%を握りながら、国民の大多数は貧困の中にいる。「資源の呪い」と呼ばれる現象だ。豊かな資源が存在するにもかかわらず、それが少数の支配層と外国企業に吸い取られ、国民の生活水準が上がらない。
21世紀の「資源の呪い」の主役はEVバッテリーだ。欧米の自動車メーカーが「脱炭素」を掲げてEVを販売するたびに、コンゴの鉱山でコバルトが掘り出される。その現場では、国際基準を満たさない労働環境や児童労働が報告されている。「グリーン革命」の裏面として、アフリカの採掘労働者の現実がある。
アフリカが「ただ資源を売るだけ」の立場から抜け出し、精製・加工・製造まで担うバリューチェーンの高度化を実現できるか——これが21世紀のアフリカの最大の地政学的課題だ。