古典から現代へ
第2章では、マッキンダー、マハン、スパイクマンという古典地政学の巨人たちを学んだ。彼らの理論は今も有効だが、21世紀の地政学にはさらに新しい概念が加わっている。
本章では、現代の国際政治を理解するために不可欠な「現代地政学のキーコンセプト」を体系的に解説する。
チョークポイント：海上交通の急所
チョークポイント（Chokepoint） とは、大量の船舶交通が通過せざるをえない狭隘な海峡・水道のことだ。チョークポイントを支配または封鎖できる勢力は、世界の貿易と資源輸送に甚大な影響を与えられる。
世界の主要チョークポイント
ホルムズ海峡（幅わずか55km）は、世界で最も重要なチョークポイントの一つだ。全世界の原油輸送の約20%、天然ガスの約18%が通過する。イランがこの海峡を封鎖すれば、世界の原油価格は瞬時に急騰し、日本・韓国・中国などのエネルギー輸入国に壊滅的な打撃を与える。
マラッカ海峡はインドネシアとマレーシアの間に位置し、全世界の海上貿易量の約25%が通過する。特に日本にとって、原油輸入の8割以上がこの海峡を経由する。「マラッカ・ジレンマ」は中国の海洋戦略を理解するうえで重要な概念だ——中国はエネルギー輸入の大半をマラッカ海峡に依存しているが、この海峡を米国の同盟国（シンガポール、マレーシア）が支配しているため、紛争時に封鎖されるリスクを常に意識している。
勢力圏とバッファーゾーン
勢力圏（Sphere of Influence） とは、特定の大国が政治・経済・軍事的に支配的な影響力を持つ周辺地域のことだ。19世紀には欧米列強が露骨に勢力圏を設定したが、今日でも「勢力圏」という概念は現実の国際政治に機能している。
バッファーゾーン（緩衝地帯） とは、二つの大きな勢力の間に位置し、直接衝突を緩和する機能を持つ地域だ。ウクライナ、ベラルーシ、ジョージアなど旧ソ連諸国は、ロシアにとって西欧（NATO）との間のバッファーゾーンとして機能してきた。ロシアがこれらの国々の西側接近を強く警戒するのは、この論理からだ。
資源地政学：エネルギー・レアアース・食糧・水
現代地政学において、資源の地理的分布は依然として決定的な意味を持つ。
エネルギー資源
ペルシャ湾岸諸国は世界の確認石油埋蔵量の約45%を持つ。この事実が、中東が地政学的な「火薬庫」であり続ける根本的な理由だ。
ロシアは欧州向け天然ガスの主要供給者として、長年にわたりエネルギーを外交的レバレッジとして活用してきた。2021〜22年の欧州向けガス供給削減と、それによる欧州内の政治的分裂は、エネルギー地政学の教科書的な事例だ。
レアアース地政学
電気自動車のモーター、スマートフォン、高性能軍事機器——これらに不可欠なレアアース（希土類元素）の生産シェアは中国が約60%を占める。2010年に日本との尖閣諸島問題で中国がレアアース輸出を事実上制限した事件は、資源地政学の威力を世界に示した。
水資源地政学
21世紀に最も深刻化すると懸念されているのが「水の地政学」だ。エチオピアが建設したグランド・エチオピア・ルネサンスダムをめぐるエジプト・エチオピア・スーダンの三国間対立は、水資源が軍事紛争の引き金になりうることを示している。
サイバー地政学とテクノロジー覇権
21世紀地政学の最も新しい領域がサイバー空間の地政学だ。
サイバー空間の「領土」
物理的な領土と異なり、サイバー空間には明確な国境がない。しかし国家は、重要インフラ（電力網、金融システム、政府ネットワーク）をサイバー攻撃から守るために、「デジタル主権」を主張するようになっている。
スプリンターネット（インターネットの分断） という現象が進行している。中国の「グレート・ファイアウォール」に代表されるように、権威主義体制は自国のインターネット空間を世界から切り離し、情報統制と監視を強化している。これはサイバー空間における「勢力圏」の確立と言える。
半導体覇権争い
半導体（チップ）は現代の「戦略資源」だ。スマートフォンから戦闘機まで、あらゆる高性能システムに最先端チップが必要だ。
2022〜23年にかけて米国が発動した半導体輸出規制は、サイバー地政学の最も典型的な事例だ。米国は自国の半導体製造装置技術を使って、中国への最先端チップおよびチップ製造装置の輸出を事実上禁止した。台湾のTSMC、韓国のSamsungという民間企業が地政学的争奪戦の最前線に立つという、かつてない状況が生まれている。
経済的相互依存の「武器化」
冷戦後、多くの学者は「経済的相互依存が深まれば戦争は起きにくくなる」と主張した。これを自由主義的平和論という。しかし21世紀に入り、この楽観論は修正を迫られている。
ウェポナイゼーション（Weaponization） とは、経済的相互依存関係を外交・政治的圧力の手段として使うことだ。
- 米国によるロシアへのSWIFT（国際金融決済システム）からの排除（2022年）
- 中国によるオーストラリア産品への非公式輸入制限（2020〜）
- ロシアによる欧州向けガス供給操作
これらは、経済的つながりが「協力の紐帯」ではなく「脅迫の道具」になりうることを示している。
デカップリングとディリスキング
こうした経験から、西側諸国は中国との経済関係を見直す動きを強めている。
デカップリング（Decoupling）: 戦略的に重要な分野（半導体、AI、量子コンピュータ）で中国との経済関係を切り離すこと。
ディリスキング（De-risking）: デカップリングほど急進的ではなく、最も脆弱な依存関係を選択的に減らしながら、経済関係全体を維持するアプローチ。EU・日本はこちらの立場に近い。