全世界の原油輸送の20%が通過するホルムズ海峡。その地政学的重要性とイランの「封鎖戦略」、日本への影響を解説。
世界で最も危険な水路
ペルシャ湾の出口に位置するホルムズ海峡——その幅は最も狭い部分でわずか39km（東京〜横浜間と同程度）しかない。この狭い水路を毎日、約2,000万バレルの原油を積んだタンカーが往来している。これは世界の海上原油輸送量の約20%、全石油供給の約17%に相当する。
ホルムズ海峡は世界で最も経済的に重要なチョークポイントだ。もしこの海峡が封鎖されれば、世界の原油価格は即座に急騰し、グローバル経済に連鎖的な打撃を与える。
地理的条件
海峡の北岸はイラン領、南岸はUAE（アラブ首長国連邦）とオマーン領だ。航行可能な水路（通航分離方式）は北岸のイラン側にあり、タンカーはイラン海域のすぐそばを通過する。
この地理的条件が、イランに強力なレバレッジを与えている。イランは海峡封鎖を繰り返し威嚇し、外交的圧力として使ってきた。
イランの「ホルムズ封鎖」戦略
イランにとってホルムズ海峡は、「自分が最も苦しんでいる時に敵にも最大の痛みを与える」切り札だ。
イランが米国や国際社会から最大限の制裁を受けている状況で、もし封鎖を実行すれば：
- 湾岸諸国（サウジアラビア、UAE、クウェート等）の石油輸出が止まる
- 原油価格が短期間で数倍に跳ね上がる可能性
- 世界経済が受けるダメージはイランへの制裁を上回りうる
しかし、封鎖はイランにとっても「諸刃の剣」だ。イランの多くの輸入物資もホルムズ経由であり、封鎖はイラン自身にも打撃を与える。また、世界が一致してイランを非難する口実を与える。
「グレーゾーン作戦」の現実
イランは全面封鎖ではなく、よりリスクの低い「グレーゾーン作戦」を好む。
- タンカーの拿捕・嫌がらせ（2023年のポルトガル船籍タンカー拿捕等）
- 機雷敷設（1980年代イラン・イラク戦争時に実施）
- フーシ派（イエメン）を通じた代理攻撃（紅海のBab-el-Mandebへの攻撃）
日本にとっての意味
日本はエネルギー安全保障において、ホルムズ海峡に著しく依存している。
- 日本の原油輸入の約90%は中東から
- そのほぼすべてがホルムズ海峡を経由
- LNG（液化天然ガス）輸入の約15%も中東産
1979年のイラン革命、1990年の湾岸危機時に原油価格が急騰した際、日本経済が受けた打撃の大きさは歴史が証明している。
エネルギーの多様化（再エネ拡大、中東以外の輸入元確保）はこうした地政学リスクへの対応だが、短期的にはホルムズ依存から脱却することは難しい。
代替ルートとその限界
ホルムズが封鎖された場合の迂回路として：
イースト・ウエスト・パイプライン（サウジアラビア）: サウジの東海岸から西海岸（紅海側）へ輸送するパイプライン。日量500万バレル程度が最大能力だが、平時輸送量の約4分の1しか賄えない。
ハブシャン・ファジャ・パイプライン（UAE）: UAEがホルムズ迂回のために建設したパイプライン。日量150万バレル程度。
これらの代替ルートは部分的な緩和策に過ぎず、全面封鎖時には焼け石に水だ。
ホルムズ海峡は、現代世界が「化石燃料依存」を続ける限り、地政学の最重要チョークポイントであり続ける。エネルギー転換が進めば、その重要性は徐々に低下していくだろうが、少なくとも2030年代まではその地位を保ち続けるだろう。